インターネットを使って人探しをする方法をわかりやすく解説

人探しをする場合、「尋ね人」や「日本失踪者捜索協力機構」などのインターネットの掲示板や、FacebookなどのSNSを使って人探しができます。しかし、「プライバシーの侵害」や「迷惑防止条例違反」になる恐れもあるので注意が必要です。

昔お世話になった人、引っ越していった以前の友達、など、会いたいけれど連絡先が分からない人がいる場合、様々な方法で「人探し」をすることができます。

インターネットを使って自分で人探しをする方法

自分で人探しをする場合、インターネットって調べる方法があります。

などの方法があります。

検索エンジンで名前などを検索する

お店を経営している、会社のインタビューに答えている、表彰された、などの場合、インターネットでそのお店や会社のホームページ、ニュースの記事などが見つかり、調査対象者が見つかることもあり得ます。

調査対象者が借金から逃げている、などの場合は偽名を使っていることもあり得るので、インターネットでは見つからないこともあるでしょうが、調査対象者が同級生や、元交際相手など、逃げている可能性が低い場合は、インターネットで探すのも一つです。インターネットを使えば居場所を見つけることができるかもしれません。

SNSで検索する

今の時代、多くの人がFacebookやTwitterなどのSNSをしています。また、SNSの中には、実名を載せている場合もあるので、SNSで調査対象者の名前を入力して検索すれば、調査対象者を見つけられる場合があります。

SNSは多くの人が利用しているため、同性同名の人が複数見つかることもありますが、Facebookなどの一部のSNSでは、名前の他に生年月日や出身地、学校名などの情報からも検索することができ、本人を特定しやすい場合があります。

もちろん、調査対象者がフルネームでSNSに登録していないこともありますし、実名で登録していても学校名などは登録していないこともあるでしょう、しかし、登録されている写真や投稿記事、ニックネームなどから、本人を特定できる場合もあります。

喧嘩などで相手と仲たがいをしていたり、お金を貸した相手が自分から逃げたりしている場合、Twitterなどでは、調査対象者が先回りして自分のことをブロックしている可能性もあります。その場合は、別の端末でTwitterを開いて調査対象者の名前などで検索し直すと見つかることがあります。

調査対象者がSNSを利用していない場合も考えられますが、インターネットやSNSで人探しをするのは一度試してみてもいいと思います。

オンラインゲームで情報を集める

調査対象者がオンラインゲームを利用していた場合、そのオンラインゲームのフォロワーから情報を集められる場合もあります。

オンラインゲームでは、世界中の人とチャットなどでメッセージのやり取りをすることができます。ニックネームでお互い呼び合うことで悩みなど周囲の人には知られたくないことを話せているのかも知れません。

最近ではオンラインゲームで親しくなった人に恋愛感情を抱いたり、交際関係になったりすることも増えています。そのため、調査対象者がフォロワーに会いに行った可能性もあります。

調査対象者がオンラインゲームを利用していた場合、フォロワーに聞いて見るのも一つだと思います。

人探し掲示板を使う

人探しの掲示板とは、

などがあります。

それぞれの特徴としては、「尋ね人」は掲載料や登録料は一切無料ですが、情報提供者には謝礼金を設定できます。より正確な情報を得たい場合は謝礼金を高く設定することで、調査対象者が見つかる可能性が高くなるでしょう。

ただし、謝礼金の受け渡しはあくまで依頼主と情報提供者との間のみで行なう必要があり、掲示板の運営者は仲介してくれません。謝礼金の設定時は、取引方法や支払条件などに注意が必要です。

「日本失踪者捜索協力機構(MPSジャパン)」は、調査対象者の顔写真を投稿することができます。投稿時には条件があり、

という必要があります。

日本失踪者捜索協力機構(MPSジャパン)はサイト運営側が虚偽の情報を削除してくれるので、安心感があります。

ただし、掲示板によっては、無事に調査対象者が見つかっても投稿が削除されず、半永久的に残ってしまうものもあります。投稿を削除できない場合は、サイトの管理人や運営会社に連絡して投稿を削除してもらうといいでしょう。

人探しを警察に依頼した際の対応基準を解説。他に行方不明者を探す方法

2021.12.2

行方不明者などの人探しをする際、携帯電話を使ってSNSなどで検索する、警察に捜索願を出して捜索を依頼する、探偵に調査を依頼する、など様々な方法があります。警察に捜索を依頼する場合、無料の場合もありますが、中には捜索費用がかかる場合もあります。...

官報から探す

「官報」とは、日本の機関紙です。休日以外は毎日発行されており、各都道府県の県庁所在地にある「官報販売所」で売られています。図書館などで閲覧もできます。また、過去30日以内のものは「インターネット官報」として無料で見られますし、それ以前のものは有料で閲覧ができます。

人探しに関しては、「行旅死亡人」や「自己破産した人」などの情報が記載されています。

「行旅死亡人」とは「身元不明で引き取り手が見つからない遺体」のことです。失踪時に事件性がなく思えても、失踪中に病気や事故などで調査対象者が死亡している恐れもあります。

また、「自己破産した人」については

などが記載されているので、債権を回収できなかった債権者にとっては有益な情報だと言えます。

ネットで人探しを行う際の注意点

インターネットは便利で、インターネットを使えば自分でも人探しができますが、注意点もあります。

調査対象者のSNSを無断で閲覧したり、グループ内の人と無断でやり取りをしたり、調査対象者の個人情報を無断で掲載したりすると、「プライバシーの侵害」や「迷惑防止条例違反」になる可能性があります。

初恋の相手や、ずっと前に引っ越していった知人を探したい、という場合もあるでしょう。しかし、調査対象者が自分のことを忘れていたり、全く興味が無かったりした場合は、相手が恐怖を感じてしまうこともあるかも知れません。にも関わらず、相手にしつこく連絡すると「ストーカー規制法」に抵触する可能性があります。

また、調査対象者の情報を知っていると言って、情報提供者からお金を要求されるなどの詐欺に遭う可能性もありますし、そもそも虚偽の情報が提供されることもあり得ます。

さらに、調査対象者の情報をインターネットに記載することで、その個人情報を第三者が使い、調査対象者がストーカーなどの犯罪に使われる可能性もあるので注意が必要です。

人探しを相手の名前だけでする方法とは？探偵が解説します！

2021.11.22

名前だけしか相手の事を知らないケースでも人探しの調査依頼は可能なのでしょうか？この記事では個人名しか情報がわからない対象者を探している方に向けて、その調査方法や注意点を探偵の視点から解説していきます。...

人探しに有効なSNSとは

先述したように、人探しにはSNSも有効です。
例えば、

などが特に有効です。

SNSでは、公開の範囲を、「友人のみ」「一般公開」などに設定することができます。人探しの情報を他の人に見られても構わない場合は、公開範囲を「一般公開」に広げ、「＃拡散希望」「＃人探し」「＃この人探してます」などのハッシュタグを付けて記事を投稿することで広範囲で人探しができます。

また、SNSで調査対象者を見つけられれば、調査対象者にダイレクトメールができることもあるので、直接調査対象者に連絡を取れます。たとえ直接調査対象者は見つけられなくても、調査対象者との共通の知人が見つかれば、その共通の知人を介して調査対象者を見つけられる場合もあります。

Twitterで呼びかける

Twitterでは、実名で利用している人はあまり多くありませんが、多くの人が利用しているため、拡散力があります。

Facebookの友人に聞く

Facebookでは、多くの場合実名で登録しているので、人探しがしやすいです。また、特定のグループに入って趣味について話したり、悩み相談をしたりすることができるので、そのグループの人には失踪理由を伝えているかも知れませんし、そのグループ内の人に実際に会いに行っていたりしているかも知れません。

Instagramをチェックする

Instagramでは、実名で登録している人はあまり多くありませんが、写真や動画などを多く投稿できるので、調査対象者の現在位置や、今誰といるか、今仕事など何をしているかなどの情報を得られる場合があります。

人探しをアプリでやることは可能？スマホで調査する方法

2021.11.19

人探しはスピードが大切です。人探しまでに時間が掛かると、その間に調査対象者が引っ越したり、亡くなったりしてしまうこともあります。無料アプリやSNSを使って情報を得ることで自分でもある程度の調査ができます。スマホで人探しをする方法をご紹介します。...

ネットで探している人が見つからなかった場合

インターネットで調査対象者が見つからない場合は、警察や探偵社に相談をすることができます。

など緊急性の高い人探しの場合は、警察や探偵社に相談することを強くオススメします。

警察に依頼する

警察は、知識を持った警察官や警察犬を使って人探しを行ないます。警察庁によると、令和元年は、捜索願が出された内の約85％が調査対象者が見つかった、というデータもあります。この数値の中には、調査対象者が自ら帰宅したり、調査依頼者に連絡したりした場合も含まれはしますが、それでも十分解決が期待できると思います。

しかし、たとえば調査対象者が海や山で行方不明になった可能性がある場合は、捜索費用が掛かることがあります。また、家出する際に「失踪宣告書」のような置き手紙があって、事件性や自殺などの可能性が低い場合は「一般家出人」となり、警察に捜索してもらえない可能性があります。ただし、警察に捜索してもらえなくても「行方不明届」を出しておけば、警察のデータベースに記録が残ります。そのため、調査対象者が保護された場合に調査依頼者に連絡がくることもあります。

探偵に依頼する

費用は掛かりますが、探偵社に依頼すれば人探しができます。料金に関しても、事前に調査依頼者が調査対象者の

など、より多くの情報を探偵社に提供することで、比較的安価で人探しができる場合もあります。

また、探偵社によっては無料相談のできるところもあるので、その際、人探しの理由や予算などをあらかじめ探偵社に伝えることで調査依頼者や調査対象者に合った方法で人探しをしてくれます。

まとめ

いくら事故や事件の可能性がなくても、人探しを始めるまでに時間が掛かるとその間に調査対象者が転居したりするなどして見つけ出すのが難しくなることがあります。人探しはスピードが大切です。探偵社の無料相談などを上手く利用して、スピーディーに探し始めましょう。